「悪名は無名に勝る」という仮説をどう検討するか

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こういうことに関心を持つのもどうかと思うのだけど,知人と話していて話題になったので。三浦瑠麗さんの新聞コラムが炎上しているみたいですね。

国際政治学者・三浦瑠麗さん「大日本帝国が人権を極端に抑圧したのは1943~45年の2年間」 – Togetterまとめ 

学術業績がないなどという指摘もあるようなのですが,amazonを見ると新書3冊に単行本1冊出していて,テレビにでながら仕事を量産していてすごいなあなどと思ってしまいます(僕なんかブログ書くのだって月に1回書きたいと思うかどうかというレベルなので,単純に文字数を書くバイタリティがない)。

さて,タイトルの件。より正確には,炎上マーケティングをどうすれば測定可能な研究課題にできるか,というのをここ最近考えては上手く行っていないのです。

そもそも,中々おもうような先行研究が見当たらず,難儀しています。マーケティングや広報よりのジャーナルで公共的な問題関心のあるあたりを見ると,ステルスマーケティングの方がどうやら問題視されているようで(そりゃあ大規模な企業なら炎上マーケティングをわざわざしかけることはしないでしょうし),かといっていわゆる炎上研究とか,ネットリンチみたいな研究を見ると今度は人権問題の方がクローズアップされていて,どうにも知りたいことに当たらない。

確立された大企業にとっては重要な問題でないのかもしれませんが,学者や駆け出しの企業家のように個人の名前で売っている個人事業主であるとか,あるいは,社会企業や社会運動のように「問題を知ってもらうこと」が大事なカテゴリーの事業主の場合,悪名でもいいからまずは知ってもらって,賛同者50人に批判者100人の状態の方が,賛同者20人批判者5人の状態よりもずっと良いという考え方はありうるわけです。ところがあまりにも批判者が多くなったり,繰り返されたりすると長期的なレピュテーションが下がってしまったり,再起不能になってしまうリスクがある。でもこれを経験的な研究としてデザインするにはどうすればいいかわからなくて,かといってモデル分析をやる能力もないしなーなどと思いながらもうブログに書いて放出してしまえという気分になりました。どなたかお知恵を貸していただけるとうれしいです。